ユーロ導入で適切な金融政策のポイント

そして、トレンドが転換すると、しばらくはユーロは、その方向の動きが続くという性質があります。

ユーロは、ヨーロッパの共通通貨で、米ドルと並ぶ世界の主要通貨として君臨しています。
つまり、ドルが円に影響を及ぼすことがあり、ユーロは上昇トレンドと下降トレンドがはっきりしている特徴があります。ユーロというのは、米ドルに続く第二の基軸通貨として知られており、取引量、信用度などを総合すると、米ドル、円とともに主要3通貨の１つになります。
そして、ユーロドルの為替の動きを決めるのは、金利差にあり、金利で優位なら高くなり、ドルが優位ならドル高になるのです。
紙幣と硬貨のユーロが実際に流通し始めたのは2002年からなので、実に歴史の浅い通過と言えます。
EUが、ユーロの生みの親になりますが、EUには、フランスやドイツ、イギリスをはじめ、たくさんの国が加盟しています。
そして、ユーロが下がると、米ドルに資金がシフトしていくという具合になります。
当初のユーロの為替レートは、132.97円で、実際に誕生するまでは、フランスではフラン、ドイツではマルク、イタリアではリラと、それぞれの通貨が使用されていました。
もし、ユーロが高くなると、当然、ヨーロッパへの旅行がこれまでより、高価になります。
ちなみにユーロの為替の動きは、アメリカとの貿易不均衡が少ないことから、貿易取引での為替への影響は少ないようです。
そんな中、ユーロを導入したのは、当初12カ国だったのですが、その後、徐々に増え、2009年には16カ国まで拡大したのです。
つまり、ユーロが高くなることで、現地での小遣いが目減りするということが起こります。
またユーロが高くなると、フランスやイタリアなどのヨーロッパからの輸入品の値段も上がることになり、結果、ブランドバックや外国車に手が出しにくくなります。
逆に輸出が多い企業では、ユーロが高くなると、商品が前よりも高く売れることになるので、結果、業績が向上します。
外貨預金やユーロを対象としたファンドに投資している人については、為替の差益を得ることができるメリットがあります。