急速に人気が高まったソーシャルゲームを背景にして、
グリーもオープンプラットフォームの提供をスタートし
、国内外でのソーシャルゲーム人気により各ゲーム会社も乗り出して、
各社がその開発に参入するようになったのです。
そのうえ、ポータルサイトでもソーシャルゲームを導入し始めて、
2010年、ヤフーとディー・エヌ・エーがついにモバゲーの運営を始めました。
ソーシャルゲームの良い所は、基本的に無料で遊べる所で、課金システムは別途徴収されます。

ソーシャルゲームの課金です

ソーシャルゲームは、基本的に無料でできるものなのですが、課金経験のあるユーザーというのは多く、約6割の人が課金したことについて反省しています。
反省、後悔していると回答した人がこれほど多いのは、ソーシャルゲームでの課金による損失額が大きいからでしょう。
今までソーシャルゲームを利用した人のうち、課金経験があるのは48.5%なのですが、過去に使用した課金の金額については、60.6%もの人が後悔しています。
1カ月あたりのソーシャルゲームでの平均課金額は、大半の人が、5000円以内に留まっているものの、3万円以上を超えている人もいます。
つまり、課金問題というのは、ソーシャルゲームに潜在的に内在する、本質的な問題かもしれないのです。

ソーシャルゲームのコンブガチャは、元々、お金を入れてレバーを回すと玩具が入ったカプセルが出てくるものだったのを、課金サービスへと変化させたものなのです。
コンプリートとガチャの語を組み合わせた造語ですが、これがソーシャルゲームで問題になるとは、当初は誰も予想していませんでした。
こうした通達を受け、ソーシャルゲームの各社は、コンプガチャの廃止を余儀なくされてしまったのです。
そこまでソーシャルゲームが大きな問題になったのは、何と言っても、未成年者への高額課金問題があったからです。
この課金問題は、ソーシャルゲームが市場急速拡大する中で、取り上げられてきたものなのですが、この問題は急成長に伴う一過性の痛みかどうかはまだわかりません。
このことで、ソーシャルゲーム業界に大きな衝撃が走ったことは事実で、課金問題が大きくクローズアップされました。
このソーシャルゲームの魅力は、所定のアイテムをそろえると、通常では手に入らない希少性の高いアイテムがもらえるところにあります。
そして、ソーシャルゲームのコンブガチャの課金が、消費者庁により、景品表示法に違反するとの通達を受けたのです。
ソーシャルゲームで使用した課金の金額について、自ら反省して、後悔している人も多いのです。

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