国際山岳ガイドの試験に合格するためのポイント

ただ、国際山岳ガイドの免除には条件があり、それには、科目合格による免除と他の資格による免除があります。
財務会計については、公認会計士、会計士補、税理士であれば、国際山岳ガイドの科目免除になります。
国際山岳ガイド試験が他と違って優遇されているのは、第１次試験で、一部科目が免除される制度があることです。
国際山岳ガイドの場合、科目合格基準を満たしている科目については、免除が認められます。
経営法務については、弁護士、もしくは司法試験二次試験合格者であれば、国際山岳ガイドの科目免除が適用されます。
但し、科目合格した国際山岳ガイドの試験科目は永久ではなく、有効期限は3年なので、注意しなければなりません。

国際山岳ガイドの他の資格による免除については、要件に該当すれば、第１次試験の一部科目が免除されます。
まず、国際山岳ガイドの経済学経済政策については、大学の経済学の教授、助教授、経済学博士、不動産鑑定士、不動産鑑定士補であれば免除されます。

国際山岳ガイドでは、免除科目が3科目ある場合、4科目の総点数の60%かつ40点未満の科目がないことが、合格基準と定められています。
経営情報システムについては、技術士、システムアナリスト、アプリケーションエンジニアであれば、免除されます。