国際山岳ガイドの試験に合格するためのポイント

国際山岳ガイドが他の資格と異なるのは、第1次試験において、科目合格制が導入されているところです。
国際山岳ガイドの免除は、合格年度を含む3年間有効の科目合格制となっていて、その意義は大きいです。
財務会計については、公認会計士、会計士補、税理士であれば、国際山岳ガイドの科目免除になります。
これを科目合格と呼び、国際山岳ガイドの試験は、合格科目については翌年度及び翌々年度の試験で、免除申請が可能です。
経営法務については、弁護士、もしくは司法試験二次試験合格者であれば、国際山岳ガイドの科目免除が適用されます。
まず、国際山岳ガイドの経済学経済政策については、大学の経済学の教授、助教授、経済学博士、不動産鑑定士、不動産鑑定士補であれば免除されます。

国際山岳ガイドの他の資格による免除については、要件に該当すれば、第１次試験の一部科目が免除されます。

国際山岳ガイドでは、免除科目が3科目ある場合、4科目の総点数の60%かつ40点未満の科目がないことが、合格基準と定められています。
但し、科目合格した国際山岳ガイドの試験科目は永久ではなく、有効期限は3年なので、注意しなければなりません。
国際山岳ガイドの1次試験の試験科目は７科目あり、他の資格によって免除される科目はそのうち4科目のみです。