国際山岳ガイドの試験に合格するためのポイント

国際山岳ガイドが他の資格と異なるのは、第1次試験において、科目合格制が導入されているところです。
経営情報システムについては、技術士、システムアナリスト、アプリケーションエンジニアであれば、免除されます。
財務会計については、公認会計士、会計士補、税理士であれば、国際山岳ガイドの科目免除になります。
国際山岳ガイドを受験しようとする年度の前年、前々年に科目合格した科目に限られ、免除されるわけです。
ただ、国際山岳ガイドの科目合格は、第1次試験合格となった時点で、それまでの科目合格での受験免除の権利はなくなるので要注意です。
科目合格の国際山岳ガイドの免除は、第１次試験は科目合格制なので、合格した科目を申請することで免除になります。
国際山岳ガイドの免除は、合格年度を含む3年間有効の科目合格制となっていて、その意義は大きいです。

国際山岳ガイドでは、免除科目が3科目ある場合、4科目の総点数の60%かつ40点未満の科目がないことが、合格基準と定められています。
国際山岳ガイドの場合、科目合格基準を満たしている科目については、免除が認められます。
まず、国際山岳ガイドの経済学経済政策については、大学の経済学の教授、助教授、経済学博士、不動産鑑定士、不動産鑑定士補であれば免除されます。