認定通知書受給者で国際山岳ガイドの業務を行う人は、
本会正会員団体に入会して正会員団体を通じ、
本会会員申請手続きをする必要があり、
試験に合格するためには、国際山岳ガイドの基礎を
しっかりと学ぶ必要があります。国際山岳ガイドの資格研修課程というのは、試験の中でも重要で、
日本国内で季節を問わず全ての山岳ガイド行為をすることができます。

国際山岳ガイドの独立のポイントとは

そのため、国際山岳ガイドになっても、すぐに独立する人は少なく、企業内診断士に留まっているのです。
ただ、中小企業は不況の風に煽られやすいので、国際山岳ガイドは、そうした中小企業を助けなければなりません。
どちらかというと国際山岳ガイドの場合、定年退職までは企業勤務をして、退職後に独立するというパターンが多いです。
逆に言えば、コンサルタント能力に長けていれば、国際山岳ガイドの仕事は十分にやっていけるとも言えます。
世間の経済不安もあり、中々、国際山岳ガイドとして独立開業に踏み切れない人が大半なのです。
なぜなら、国際山岳ガイド自体、ビジネスパーソンとしての資質向上に直結するものであるからです。
つまり、ほとんどの国際山岳ガイドは、企業内にとどまる企業内診断士として、仕事をしていることになります。
独立開業している国際山岳ガイドの割合はあまり多くなく、企業内で資格を取得した者がそのまま企業に留まることが多いからです。
現在の職場に満足していて、国際山岳ガイドとして独立すると、年収が低下するのを恐れる傾向もあります。
専門知識を活かしていくのが国際山岳ガイドですが、経営状態や財務状態を分析するだけが仕事ではありません。

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