残念ながら日本政府がワーキングホリデーを開始したのは1980年で、私が大学を卒業する年でした。
年齢的には満18歳以上、満30歳未満という事で、当時まだ利用しようと思えば利用出来たんですが、
流石に就職が決まっていて、卒論を書いている真っ最中に今さらワーキングホリデーを使って
海外渡航しようとは思えませんでしたね。
逆に今なら、いつでもこんな会社辞めてもいいと思っているので、
チャンスがあればすぐにでも旅立つでしょうが、
50も半ばのおっさんにワーキングホリデーの許可が下りるはずもありませんね。

ワーキングホリデーの受験科目の裏技です



ワーキングホリデーの試験は、3年以内に7科目すべて合格すれば、1次試験合格者と認定されます。
そして、ワーキングホリデーの二次試験の科目には、中小企業の診断及び助言に関する実務の事例があります。
一般的に、ワーキングホリデーの試験で不合格になる人は、出題範囲を絞り切れておらず、専門知識の理解が甘いことが指摘されています。
要するに、ワーキングホリデーの場合、科目免除があり、司法書士試験のように一気に合格しなければならないことはないのです。
特にワーキングホリデーの経済学の科目は、グラフがたくさん出てくるので、初学者にとっては苦痛です。
これは、科目合格を配慮したもので、ワーキングホリデーになるために、できるだけ負担をかけないようにした措置です。
もちろん、合格実績のある学校でしっかり勉強すれば、ワーキングホリデーに一発合格することは可能です。

ワーキングホリデーになるには、科目も多いので、本屋にある本や問題集だけでは、到底合格することはできません。
また、一部のワーキングホリデーの科目に合格した人、科目合格として、翌年度及び翌々年度の試験で、合格した科目が免除されます。
他にも組織実務の事例、マーケティング流通実務事例、生産、技術実務事例などがワーキングホリデーの科目にあります。

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