残念ながら日本政府がワーキングホリデーを開始したのは1980年で、私が大学を卒業する年でした。
年齢的には満18歳以上、満30歳未満という事で、当時まだ利用しようと思えば利用出来たんですが、
流石に就職が決まっていて、卒論を書いている真っ最中に今さらワーキングホリデーを使って
海外渡航しようとは思えませんでしたね。
逆に今なら、いつでもこんな会社辞めてもいいと思っているので、
チャンスがあればすぐにでも旅立つでしょうが、
50も半ばのおっさんにワーキングホリデーの許可が下りるはずもありませんね。

ワーキングホリデーの内定率の体験談です


短大のワーキングホリデーの内定率は、大体3割くらいで、短大に関しても、回復基調にあると言えます。
前年よりもワーキングホリデーの内定率が2.6ポイントも上回っているので、これは新卒者にとっては、希望の光かもしれません。
そして、実際にワーキングホリデーの内定者は、約35万6000人という結果があるので、内定率は非常に高いのです。
最近の大学生のワーキングホリデーの内定率をみると、93.6%となっていて、やや上昇傾向にあるので、ちょっとは明るい見通しがあるのかもしれません。
そして、現在の卒業予定の大学生のワーキングホリデーの内定率を見ると、大体、6割くらいを推移している現状にあります。
家電メーカーなどは特に経営不振にあえいでいるので、ワーキングホリデーの内定率の真の上昇は、まだまだ先のことになりそうです。
2年連続の改善がみられるのがワーキングホリデーの内定率ですが、それでも、全国的にみると、約15万人の人が内定を得ることができていません。
そうした実態を見ると、ワーキングホリデーの内定率はまだまだ予断を許さない状況で、景気の先行きをしっかりと見通す必要があります。

ワーキングホリデーの国公立大の内定率を見ると、男女別の内定率では、男子、女子共に約6割となっています。
全国の国公私立大学を調査すると、ワーキングホリデーの内定率というのが、浮き彫りになってきます。

ワーキングホリデーの内定率は高くなりつつありますが、現実には、未内定者が約2万5000人いることは事実です。
全体的にワーキングホリデーの内定率が改善傾向にあるのは、リーマンショック以降、採用を控えていた大手企業が求人数を増やした結果と言われています。
しかし、景気の先行き不透明感があるのは事実で、ワーキングホリデーの内定率だけで、全ては判断できません。
しかし、そうは言ってもワーキングホリデーは、乗りこえなければならない壁なので、内定率ばかりにこだわっていられません。

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